根尖病変の確認には咬翼法は使えません
咬翼法撮影は口内法撮影の一つで、特定の診断目的に特化した撮影法として臨床現場で重要な役割を果たしています。上下顎の歯が対合する状態で撮影を行うため、歯冠部から歯頸部、そして歯槽頂縁部にかけての情報を一度に得られる利点があります。通常のデンタル撮影では見落としやすい部位も明瞭に確認できるのが特徴です。
主な適応疾患は隣接面う蝕です。
視診では確認が困難な歯と歯の間に発生する虫歯を、咬翼法撮影では95％以上の精度で検出できることが日本歯科保存学会のガイドラインで示されています。隣接面のエナメル質下象牙質に生じた初期病変も、咬翼法では透過像として明確に捉えることができます。通常のデンタル撮影と比較して、隣接面の重なりが少ないため、う蝕の深さや範囲をより正確に評価できます。
歯周病診断においても咬翼法は有効です。
辺縁性歯周炎における歯槽頂縁部の骨吸収状態を観察するのに適しています。パノラマ撮影では解像度の関係で見逃されやすい初期の水平性骨吸収も、咬翼法では鮮明に確認できます。左右の臼歯部を1枚ずつ撮影することで、骨頂部の微細な変化まで把握できるのが臨床上のメリットです。
歯頸部の状態確認にも咬翼法は活躍します。
歯頸部に付着した歯石は、通常の二等分法や平行法では死角になりやすい部位です。咬翼法では歯頸部を正面から捉えるため、縁下歯石の存在や範囲を明確に診断できます。歯石除去の治療計画を立てる際の重要な判断材料となります。
クインテッセンス出版の歯科臨床検査事典では、咬翼法の適応疾患と検査法について詳細な解説が掲載されています。
補綴物や充填物の適合状態評価も咬翼法の重要な対象です。インレーやクラウンの辺縁適合性、オーバーハングの有無、充填物の適合度を客観的に確認できます。修復治療後の経過観察において、二次う蝕のリスク評価にも役立つ撮影法です。
咬翼法撮影には明確な限界があることを理解しておく必要があります。歯冠部と歯頸部、その周辺部のみが撮影対象となるため、歯根尖部に近い部分は投影されません。つまり、根尖病変の診断には使えないということです。
根尖性歯周炎や根尖膿瘍の診断が必要な場合は、平行法や二等分法といった根尖投影法を選択する必要があります。咬翼法で歯冠部の状態は良好に見えても、根尖部に大きな透過像が存在する可能性もあるため、症状に応じた撮影法の使い分けが重要です。
これらの診断には咬合法やパノラマ撮影、必要に応じて歯科用CTが適しています。咬翼法の撮影範囲では顎骨内に埋伏している歯の位置や方向を把握することはできません。小児の前歯部における過剰歯のスクリーニングには、別の撮影法を併用する必要があります。
開口障害がある患者さんへの適用も困難です。
咬翼法はフィルムやセンサーのタブ部分を上下の歯で咬んで固定する必要があります。顎関節症で開口量が制限されている場合や、嘔吐反射が強い患者さんでは、撮影自体が困難になることがあります。このような場合は、他の撮影法で代替するか、症状の改善を待ってから撮影を行う判断が求められます。
咬翼法撮影を行った場合、保険請求において通常の歯科エックス線撮影に10点の加算が認められています。この加算は咬翼法または咬合法撮影を実施した際に算定できる項目です。具体的には、診断料と撮影料に加えて咬翼法加算を併せて請求します。
診断料は月1回限りの算定が原則です。
同一月内に複数回撮影を行っても、診断料は初回のみとなります。ただし、撮影料については2枚目以降も所定点数の50％で算定可能です。例えば左右の臼歯部を咬翼法で撮影した場合、1枚目は全額、2枚目は半額で計算されます。
しろぼんねっとの診療報酬点数表に、咬翼法撮影の加算に関する詳細な規定が記載されています。
病名との関連も重要なポイントです。
原則として、う蝕（C病名）または歯周病（P病名）が記載されている場合に咬翼法撮影の算定が認められます。審査機関の事例では、P病名のみで臼歯部の咬翼法撮影を行った場合の算定が認められています。一方、上顎のみまたは下顎のみの疾患に対して咬翼法撮影を行う場合は、その妥当性が問われることもあります。
デジタル撮影とアナログ撮影で点数が異なります。デジタル撮影の場合は咬翼型で59点（2枚目以降は49点）、アナログ撮影では咬翼型35点（2枚目以降は25点）が基本となります。診断料20点と合わせて算定するため、デジタル1枚撮影の場合は合計89点となります。
臨床現場では咬翼法撮影を単独で用いるのではなく、パノラマ撮影やデンタル撮影と組み合わせることで診断精度が向上します。初診時にはパノラマで全体像を把握し、疑わしい部位があれば咬翼法やデンタル撮影を追加するのが一般的な流れです。
パノラマ撮影は広範囲の情報を一度に得られます。
上下顎全体の歯の配置、顎骨の形態、埋伏歯の有無、顎関節の状態などを俯瞰できる利点があります。しかし解像度の面では口内法に劣るため、隣接面う蝕の検出率はパノラマ単独では不十分です。パノラマで骨吸収の広がりを確認した後、咬翼法で歯槽頂縁部の詳細を評価するという併用が効果的です。
デンタル撮影（平行法・二等分法）は根尖部まで含めた詳細な診断に適しています。
特に根管治療が必要な症例では、根尖病変の有無や根管の形態を把握するためにデンタル撮影が必須です。咬翼法では歯冠部と歯頸部の情報に優れているため、両者を補完的に使用することで、1本の歯を根尖部から歯冠部まで完全に評価できます。
歯周病の精密検査では咬翼法の活用頻度が高まります。全周的に中等度の歯周病がある患者さんの場合、上下左右の臼歯部ごとに咬翼法写真を撮影すれば、骨頂部の状態が明確になります。前歯部で垂直性骨欠損が疑われる場合は、デンタル撮影で補完するのが標準的なアプローチです。
小児歯科における咬翼法撮影は、乳臼歯の隣接面う蝕検出に特に有効です。3～4歳で乳臼歯が生え揃うと、隣接面がべったりとくっついた状態になり、視診では確認できない虫歯が発生しやすくなります。半年から1年に一度の咬翼法撮影により、初期う蝕を早期発見できます。
乳歯の隣接面う蝕は進行速度に特徴があります。
エナメル質内での進行には約54ヶ月、エナメル象牙境に達するまで31ヶ月、象牙質内への進行は9ヶ月と比較的ゆっくり進むことが研究で示されています。このため、定期的な咬翼法撮影により、適切なタイミングでの介入が可能になります。虫歯リスクが高い小児では半年ごと、リスクが低い場合は1年ごとの撮影が推奨されます。
成人の予防歯科においても咬翼法は重要な役割を果たします。見た目には問題がない補綴物の下で二次う蝕が進行しているケースを、咬翼法撮影によって発見できることがあります。銀歯の下の虫歯は通常のデンタル撮影では見つけにくいですが、咬翼法なら辺縁部の適合不良や二次う蝕の初期変化を捉えられます。
矯正治療前後の評価にも活用されます。矯正治療により歯列が密になった後、隣接面のコンタクトポイントの状態や、装置装着中に発生した隠れた虫歯の確認に咬翼法が有効です。特に成人矯正では、治療開始前に隣接面の状態を記録しておくことで、治療後の変化を客観的に評価できます。
定期検診での撮影頻度については患者さんのリスク評価が重要です。う蝕リスクが高い患者さんでは6ヶ月ごと、リスクが低い場合は1～2年ごとの咬翼法撮影が目安となります。被曝線量を考慮しながら、必要最小限の撮影で最大の診断情報を得る判断が求められます。