根管治療専門医と保険適用の正しい知識と活用法

根管治療専門医と保険適用を正しく理解して活用する方法

保険で根管治療をしても、じつは再治療率が45〜70%もあって患者が損をしている。

根管治療専門医への紹介で保険算定できる点数の仕組み

根管治療専門医に患者を紹介するとき、「紹介するだけで終わり」と思っていませんか。それは損です。

一般歯科医院が根管治療専門医（歯内療法専門医）へ患者を紹介し、診療情報提供書を交付した場合、診療情報提供料（Ⅰ）として250点を算定できます。これは1点＝10円換算で2,500円に相当し、患者3割負担なら750円の自己負担で済む手続きです。月1回に限り算定可能で、別の保険医療機関への紹介であれば繰り返し使えます。

この点数は「根管治療専門医への紹介」に限ったものではなく、他の専門医療機関への紹介全般に適用されます。ただし、根管治療が難症例に至りやすいという性質上、歯内療法専門医への紹介頻度が高い歯科医院ほど、この算定機会も多くなります。つまりルールを知っているかどうかで収益に差が出ます。

実務上のポイントは、紹介先の保険医療機関名と紹介の理由を診療録に明記することです。算定要件を満たしていながら「書き忘れ」で算定漏れが起きているケースは珍しくありません。記録は忘れずに残しましょう。

また、根管治療専門医から患者を引き継いで補綴治療を担う際も、専門医側から連絡が来るタイミングを診療録で管理しておくと、その後の治療計画が立てやすくなります。連携の流れを院内で整備しておくことが原則です。

診療情報提供料（Ⅰ）の算定要件（歯科診療報酬点数表・しろぼんねっと）｜紹介先や算定回数のルールを確認できます

根管治療専門医が使うマイクロスコープの保険算定条件とは

「マイクロスコープは全部自費」と思い込んでいる歯科医師は多いです。それは半分だけ正しい話です。

歯科用マイクロスコープを根管治療に使用した場合、大臼歯の3根管以上のケースに限り、手術用顕微鏡加算（400点） を算定できます。令和6年（2024年）の診療報酬改定で算定対象が拡充されており、以前は「第四根管や樋状根のケースのみ」という限定があったものが、3根管以上全般に広がりました。上顎第一大臼歯であれば3根管以上がほぼ当てはまります。

ただし、この加算には2つの絶対条件があります。

- 歯科用3次元CT（CBCT）による画像診断を行っていること
- 施設基準の届出が完了していること（顕微鏡治療の専門知識を有し3年以上の経験がある歯科医師の配置と手術用顕微鏡の設置が要件）

マイクロスコープを導入していても、施設基準の届出を行っていなければ加算は算定できません。これが「知らないと損する」典型例です。未届けのまま使い続けている医院は、毎回算定できる400点を丸ごと逃していることになります。1歯あたり4,000円の算定漏れです。

届出は地方厚生局への提出となります。すでにマイクロスコープを保有していて未届けの場合は、早急に手続きを確認してください。

根管治療専門医も注目するNi-Tiファイルの保険加算と算定要件

Ni-Tiファイルを使えば自動的に加算が取れると思っていたら、実際は要件が細かいです。

Ni-Tiロータリーファイル加算は1歯につき150点で、令和6年改定でも据え置きとなっています。金額にして1,500円分の加算です。ただし算定できる条件は限られており、具体的には「複雑な根管形態を有する歯」の根管治療が対象となります。大臼歯の3根管以上の症例や、下顎第二大臼歯などがその代表例です。

令和6年改定の大きな変更点は、「施設基準の届出が不要」になったことです。改定前は手術用顕微鏡加算との同時算定が条件で、届出も必要でした。しかし2024年からは歯科用CT（CBCT）による画像診断を行えば、施設基準の届出なしでも算定できるようになっています。これは活用のハードルが大きく下がったといえます。

注意が必要なのはNi-Tiファイルの事前拡大確認です。根管口が#10または#15の手用ファイルで通っていることが算定条件とされています。また、ファイルを実際に使用した記録（使用した器具の種類や番号など）を診療録に残す義務があります。記録がなければ個別指導でのリスクになります。記録は必須です。

CT撮影を起点として「根管形態の複雑性を確認→Ni-Tiファイル加算を算定する」という流れをルーティン化しておくと、算定漏れが防ぎやすくなります。

Ni-Tiロータリーファイル加算の算定要件と保険点数まとめ（3tei）｜令和6年改定後の要件変更について詳しく解説しています

根管治療専門医が明かす保険診療の成功率と再治療リスクの実態

「保険でも同じ根管治療ができる」という認識は、数字を見ると崩れます。

東京医科歯科大学・須田英明教授の調査データでは、日本の保険診療による根管治療の成功率は30〜50%とされています。これはつまり、半数以上のケースで再感染・再治療が起きているということです。一方、マイクロスコープや適切な器具・材料を用いた自費の精密根管治療の成功率は70〜90%で報告されており、倍近い開きがあります。

再治療が発生すると何が起きるか、具体的に考えてみると分かりやすいです。患者は通院回数が増え（保険の根管治療は4〜8回前後）、医院側は低い保険点数で何度も時間をかけることになります。保険の感染根管処置は3根管以上で450点（4,500円相当）ですが、根管治療に必要な時間や技術の対価としては極めて少ないのが現状です。

なぜ成功率に差が出るのかというと、保険診療では使用できる材料・器具・治療時間に制約があるためです。たとえばラバーダム防湿は保険診療でも使用可能ですが、材料費や手間のコストが算定できないため、実際には多くの医院で省略されています。日本国内でのラバーダム使用率は非常に低く、欧米の専門医が行う根管治療との大きな差の一因とされています。

ただし、「保険だから質が低い」という単純な話ではありません。施設基準を整備し、マイクロスコープやNi-Tiファイル加算を適切に活用することで、保険の枠内でもかなり質を担保できる余地があります。そこに着目することが重要ということですね。

保険・自費の根管治療の比較（栄有会）｜成功率・通院回数・費用の違いを表形式でまとめています

根管治療専門医への連携を円滑にする歯科医院側の具体的な準備

難症例が来たとき「どこに紹介すればいいか分からない」では患者を逃します。事前の準備が鍵です。

根管治療専門医（歯内療法専門医）と連携する際、歯科医院が整えておくべきことは主に3つです。第一に紹介先専門医院のリストアップです。日本歯内療法学会が認定する「専門医・認定医」のリストはウェブで公開されており、地域ごとに検索できます。連携先候補を2〜3件に絞り、院内で共有しておくと動きやすくなります。

第二は紹介の判断基準の明文化です。たとえば「根管内ファイル破折」「歯根端切除が必要なケース」「樋状根や解剖学的異常のある歯」「再根管治療で治癒不全のケース」などを事前に整理しておくと、担当医が迷わず判断できます。これは問題ありません。

第三は引き継ぎ後の補綴治療の流れの確認です。根管治療専門医院は根管治療に特化しており、補綴（被せ物）は紹介元の歯科医院に戻る形が一般的です。専門医から「補綴治療の開始連絡」が届いた時点で、速やかに被せ物の治療に移行できるよう、患者へ事前に説明しておく必要があります。患者が「どこで被せ物を作るのか」を把握しないまま放置されると、連絡が途切れるケースが起きます。これは厳しいところですね。

なお、根管治療専門医院の多くは保険診療を行っておらず、自費専門のところも多いため、紹介前に患者への費用説明は丁寧に行う必要があります。「根管治療は保険でできる」と思い込んでいる患者が専門医院で高額の費用提示を受けると、トラブルになることがあります。費用説明は必須です。

一般歯科医院との連携について（橋爪エンドドンティクスデンタルオフィス）｜根管治療専門医院との連携フローや対応症例が記載されています