dmft歯科が示す口腔健康の指標と臨床活用法

dmft歯科が示す指標の正しい読み方と臨床活用法

DMFT指数が低くても、多数歯う蝕を抱える患者がクリニックに集中していることがあります。

歯科情報

dmft歯科で使う指数の定義と計算方法

DMFT指数は、1938年にKleinらによって開発されたう蝕評価指標です。歯科臨床の現場で長く使われてきた指標ですが、その定義を正確に押さえておくことは国家試験対策にとどまらず、実務上の会話やデータ解釈において非常に重要になります。

まず各アルファベットの意味を整理しましょう。「D」は decayed tooth（未処置のう蝕歯）、「M」は missing tooth because of caries（う蝕が原因で失われた歯）、「F」は filled tooth（う蝕処置が施された歯）を指します。この3つの合計が「DMF歯数」です。

たとえば「未処置う蝕が3本、抜去歯が0本、処置済みの歯が5本」の患者であれば、DMF歯数は3＋0＋5＝8本となります。

「DMFT指数」はこの集団版です。計算式は以下のとおりです。

$$\text{DMFT指数} = \frac{\text{被験者全員のDMF歯数の合計}}{\text{被験者数}}$$

つまり集団の1人平均う蝕経験歯数を表しており、地域や学校の口腔保健状況を比較する際に使われます。これが基本です。

なお「DMFT」の大文字表記は永久歯を対象とした場合を指し、乳歯を対象とする場合は小文字の「dmft」または「deft」と表記されます。乳歯のMに相当する歯は生理的脱落があるため「e（exfoliated）」を用いて区別することもあります。

記号	英語	意味	対象
D / d	Decayed	未処置のう蝕歯	永久歯 / 乳歯
M / m(e)	Missing / Exfoliated	う蝕由来の喪失歯	永久歯 / 乳歯
F / f	Filled	う蝕処置済みの歯	永久歯 / 乳歯

また「DMF歯率」という指標もあります。こちらはDMF歯数を被検歯数（喪失歯を含む）で割り、百分率で表したものです。DMFT指数とは目的が異なるため、混同しないようにしましょう。

参考：う蝕指標の基本定義について詳細に解説している公衆衛生の資料
日本ヘルスケア歯科学会 — DMF指数の定義と算出方法

dmft歯科データから読む日本の年齢別口腔健康状況

厚生労働省「令和4年歯科疾患実態調査」は、日本全国の口腔保健状況を6年ごとに把握する重要な疫学データです。このデータからDMFT指数の年齢別推移を見ると、非常に興味深い構造が見えてきます。

小児については著明な改善が続いています。12歳児のDMFT指数は平成5年（1993年）の3.6本から、令和4年（2022年）では0.3本前後まで急落しました。これはフッ化物応用の普及や歯科検診の徹底が大きな要因とされています。

一方で成人・高齢者のデータは別の様相を示します。

年齢階級	DMFT指数（令和4年）	参考：平成5年
15〜24歳	2.5本	9.0本
25〜34歳	6.6本	14.1本
35〜44歳	9.7本	15.5本
45〜54歳	13.4本	16.1本
55〜64歳	15.8本	19.6本
65〜74歳	18.4本	23.7本
75歳以上	22.1本	26.6本

45歳以上ではDMFT指数が13〜22本台を推移しており、これは永久歯28本（親知らずを除く）のうち半分前後がすでにう蝕経験歯であることを意味します。改善傾向は見られるものの、依然として高い水準です。

イメージしやすい例を挙げると、35〜44歳のDMFT指数9.7本というのは、上下顎の奥歯（第一・第二小臼歯、第一・第二大臼歯、計16本）の半数以上がすでに何らかのう蝕経験を持っている状態に近いと理解できます。

若年者の改善と成人・高齢者の課題が混在しているのが現状です。

参考：厚生労働省が公開する令和4年歯科疾患実態調査の全データ
厚生労働省 — 令和4年歯科疾患実態調査の結果概要

dmft指数の歯科臨床における限界と正しい使い方

DMFT指数は集団の口腔保健状況を俯瞰するのに優れた指標ですが、個人への臨床応用においては重要な「落とし穴」が存在します。これは意外ですね。

その問題とは、平均値のマジックです。次の例を考えてみましょう。

• ✅ 生徒100人のうち、DMF歯数20本の児童が1人だけいる場合 → DMFT指数 = 20 ÷ 100 = 0.2




• ✅ 生徒100人のうち、DMF歯数1本の児童が20人いる場合 → DMFT指数 = 20 ÷ 100 = 0.2

両者のDMFT指数は同じ0.2ですが、現場の実態は全く異なります。前者は「1人の多数歯う蝕患者」、後者は「広く浅く分散したう蝕」という構造です。

これがう蝕の「偏在」という問題です。日本ヘルスケア歯科学会の報告（2019年）でも、「う蝕の減少に伴い、う蝕経験の偏在が進んでいる」という指摘がなされています。集団としてのDMFT指数が低下しても、一部の患者に多数歯う蝕が集中するケースが残るということです。

つまり、DMFT指数は集団評価に向いた指標だということです。

臨床で個別のカリエスリスク評価を行う場合には、DMFT指数を補助的な参考情報として活用しつつ、以下のような別指標や要因と組み合わせることが推奨されています。

• 🦷 唾液緩衝能・唾液量の評価（デントカルトなど）




• 🦷 ミュータンス菌・ラクトバチラス菌の検査




• 🦷 口腔清掃状態（PCR値）の評価




• 🦷 食習慣・甘味摂取頻度のアセスメント




• 🦷 フッ化物の利用状況

DMFT値だけに頼るのはリスクがあります。多数歯う蝕患者を見逃さないためにも、「DMFT値が低い患者だから安心」という思い込みを持たないことが大切です。個別リスク評価が原則です。

参考：カリエスリスク評価と個別口腔衛生プログラムの組み合わせ方
深井保健科学研究所 — 歯科臨床におけるフッ化物応用とリスク評価

dmft指数と世界の口腔保健状況を比較して見えること

DMFT指数は国際的な口腔保健の比較指標としても広く使われています。WHOは12歳児のDMFT値を各国の口腔保健状況を比較するための基準年齢として採用しており、2001年時点の世界平均は1.74本と報告されています。

日本の12歳児DMFT指数は令和4年時点で約0.3本前後と、世界的に見ても非常に低い水準にあります。これは国内でのフッ化物応用（フッ化物洗口・フッ化物塗布）の普及と、学校歯科保健の継続的な取り組みの成果といえます。

しかし地域格差が大きい点は注目すべきです。ライオン歯科衛生研究所のデータによると、最も低値を示す新潟県と最も高値を示す沖縄県の12歳児DMFT指数には約8倍の差があります。つまり、日本国内でも「口腔保健の恵まれた地域・そうでない地域」の格差は現実として存在しています。

世界規模で見ると、12歳児のDMFT値が最も低い国のひとつはオーストラリア（0.80、1998年）、スイス（0.84、1996年）、日本など先進国グループです。一方でセルビア（7.80、1994年）やグアテマラ（8.10、1987年）など7〜8本台を示す国も存在します。

地域差は大きいですね。

また35〜44歳の成人でも同様の傾向があり、アメリカやヨーロッパ地域は処置歯（FT）の割合が多いのに対し、アフリカや東南アジア地域では未処置歯（DT）の割合が高い傾向があります。これは医療へのアクセスや経済格差を反映していると見られます。

歯科医療従事者の視点から見れば、DMFT指数の国際比較は「自分の国・地域がどの水準にあるか」を客観的に知るうえで有用なツールです。WHO・FDIが設定した口腔保健の国際目標には「12歳児のDMFTを3.0以下にする」という水準が示されていましたが、日本はすでにこれを大きく下回っています。

参考：世界各国の口腔保健データと12歳児DMFT指数の国際比較
8020推進財団 — WHOデータバンクに掲載されている世界各国の口腔保健状況

dmft指数の低下が歯科医院経営に与える独自視点からの影響

DMFT指数の改善は、国民の口腔保健にとって喜ばしい変化です。いいことですね。しかし歯科医療に携わる立場から見ると、これは「う蝕治療の需要が減少している」という側面も持ちます。特に小児のう蝕対応をメインとしてきた医院にとっては、診療の柱を再検討する必要が生じています。

ファナイコンサルタンツの調査（2024年）でも、「厚生労働省のデータによると1人平均DMF歯数は年々減少しており、予防歯科の効果が数字として現れている」と指摘されており、歯科医院としての戦略転換が求められています。

では具体的にどのような動きが求められているのでしょうか？

まず注目したいのが「う蝕の偏在」への対応です。全体の平均DMFT指数が下がっても、多数歯う蝕を抱える患者は一定数存在します。そうした患者は往々にして社会的・経済的な困難を抱えていることもあり、単なる治療対応以上の支援が求められる場合があります。歯科医院が地域の口腔保健の拠点として機能するという視点が、より重要になっています。

次に「予防・管理型の診療モデル」へのシフトです。う蝕が発生してから治療する従来モデルから、リスク評価を軸にした定期管理へと移行することで、1人のDMFT値が低くても長期的な通院関係が続きます。定期検診・フッ化物応用・唾液検査などをパッケージとして提供することが、安定した医院経営と患者の口腔健康維持を両立させる手段として注目されています。

また、DMFT指数が低い現代でも成人・高齢者の二次う蝕（修復物の辺縁など）や根面う蝕は依然として発生します。「若年者のう蝕が減った」という事実が、「成人・高齢者の口腔健康問題がなくなった」ことを意味しないことを正確に認識しておく必要があります。データは正確に読む必要があります。

DMFT指数の推移を軸にした診療方針の見直しは、臨床の質向上と医院経営の両面で活きる視点です。

参考：DMFT指数の減少と歯科業界の経営課題についての分析
ファナイコンサルタンツ — 2025年歯科業界 欠損補綴治療市場予測と今後の戦略

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