造影ct検査 費用と保険適用条件

造影ct検査の費用と保険適用

歯科用CTで造影検査は実施できません。

造影ct検査費用の基本的な内訳

造影CT検査を受ける際、患者さんが実際に支払う費用にはいくつかの要素が含まれています。診療報酬点数表に基づいた計算では、CT撮影料（単純撮影で900点）に造影剤使用加算（500点）、コンピューター断層診断料（450点）などが加算される仕組みです。これらを合計すると診療総額は約30,000円～43,000円程度になります。

3割負担の方の場合、自己負担額は約9,000円～13,000円となり、1割負担の方では約3,000円～4,300円が目安です。

2割負担の方はその中間の金額となります。

東京都内の平均的なクリニックでの検査費用と考えていただければわかりやすいでしょう。

つまり窓口負担は保険適用で決まります。

ただし、この費用には造影剤の種類によって変動があることを理解しておく必要があります。非イオン性ヨード造影剤は100ml当たり約8,000円程度の薬剤費がかかり、体重60kgの患者さんには通常100ml前後を使用します。造影剤の容量が増えれば、それに応じて検査費用も上昇する仕組みになっています。

検査当日は初診料や再診料も別途発生します。初診の場合は基本診療料として約3,000円前後（3割負担）、再診の場合は約800円前後（3割負担）が追加されることを覚えておくとよいでしょう。診察や問診、検査説明にかかる時間も含めて、来院からお帰りまでは1～2時間程度を見込んでおくことが推奨されます。

造影ct検査と歯科用ctの決定的な違い

歯科医療従事者として最も注意すべき点は、歯科用CTでは造影剤を使用した検査が実施できないという事実です。歯科用CT装置はコーンビーム方式を採用しており、撮影範囲が顎顔面領域に限定された設計になっています。この装置では造影剤注入のための設備や体制が整っていません。

医科用CTは患者さんが横になった状態で全身撮影が可能で、造影剤を静脈内に注入しながら複数回の撮影を行うダイナミックCT検査にも対応しています。一方、歯科用CTは患者さんが座ったままか立った状態で、約10～20秒という短時間で撮影が完了する設計です。被曝線量は医科用CTの約8分の1から50分の1と低く抑えられていますが、造影検査には対応していません。

これは撮影範囲が限定されるだけの問題ではありません。

口腔がんや顎骨腫瘍、血管腫などの病変を詳しく評価する際には、造影CT検査が必須となる場面があります。腫瘍の血流評価、リンパ節転移の有無、血管の走行確認などは造影剤を使用することで初めて正確な診断が可能になります。歯科診療所で歯科用CTを撮影しても、これらの情報は得られないため、結局は医科CTへの紹介が必要になるのです。

患者さんに歯科用CTを撮影した後で「造影が必要なので大学病院に紹介します」と伝えると、二度手間になったと感じられる可能性があります。最初から造影CT検査が必要と判断できる症例では、医科への直接紹介を検討することが患者さんの時間と費用の節約につながります。

造影ct検査で保険適用される条件と症例

造影CT検査は医師が医学的に必要と判断した場合に保険適用となります。具体的には、腫瘍性病変の疑い、血管奇形の評価、炎症の広がりの確認、術前の血管走行の把握などが該当します。歯科領域では口腔がん、顎骨腫瘍、血管腫、顎骨嚢胞などで造影CT検査が必要になるケースが多く見られます。

保険適用になるためには、単純CT検査やパノラマX線撮影だけでは診断が困難であることが前提条件です。診療情報提供書（紹介状）には、なぜ造影CT検査が必要なのか、どのような情報を得たいのかを明確に記載する必要があります。これにより紹介先の医療機関でスムーズに保険適用での検査が実施できます。

診療情報提供料は250点です。

一方で、人間ドックや健康診断など、症状がない状態での任意の検査は保険適用外となり全額自己負担となります。この場合の費用は医療機関によって異なりますが、3万円～7万円程度と保険適用時の3倍以上になることが一般的です。患者さんから「念のため造影CTを撮りたい」と希望されても、医学的必要性が認められなければ保険適用にはならない点を説明する必要があります。

造影剤にアレルギーがある方、重度の腎機能障害がある方、甲状腺機能亢進症の方などは造影CT検査が禁忌または慎重投与となります。紹介前に患者さんの既往歴や現在の腎機能データ（血清クレアチニン値）を確認し、紹介状に記載することで、紹介先での検査がスムーズに進みます。

造影ct検査の紹介時に発生する追加費用

歯科診療所から医科の病院へ造影CT検査のために患者さんを紹介する際、検査費用以外にも複数の追加費用が発生することを理解しておく必要があります。まず診療情報提供書（紹介状）を作成した時点で、診療情報提供料として250点（2,500円）が算定され、3割負担の患者さんは750円を負担します。

紹介先が200床以上の大病院の場合、紹介状を持参していても初診料は通常通り発生しますが、紹介状がない場合は初診時選定療養費として7,700円以上（2024年10月以降、医科の場合）が別途必要になります。つまり紹介状なしで大病院を受診すると、検査費用とは別に10,000円以上の追加負担が発生する計算です。

厳しい出費ですね。

造影CT検査を実施する際には、事前に血液検査で腎機能を確認する必要があります。紹介元の歯科医院で1か月以内に血清クレアチニン値を測定していない場合、紹介先の病院で血液検査を行うことになり、これにも約1,500円～3,000円（3割負担）の費用がかかります。検査当日に血液検査結果を待つ時間も必要になるため、患者さんの滞在時間も延びることになります。

さらに造影CT検査の画像データをCD-ROMで受け取る場合、一部の医療機関では2,200円程度の実費を徴収することがあります。また、検査結果説明のための再診や、結果を持って歯科医院に戻る際の交通費なども考慮すると、トータルでは検査費用の1.5倍から2倍程度の経済的負担になることを患者さんに事前に説明しておくことが望ましいでしょう。

造影ct検査費用を抑えるための医科歯科連携のポイント

造影CT検査が必要な患者さんの経済的負担を最小限に抑えるためには、効果的な医科歯科連携の構築が重要です。地域の総合病院や大学病院の歯科口腔外科と事前に連携体制を作っておくと、検査予約がスムーズに進み、患者さんの待ち時間や受診回数を減らすことができます。

診療情報提供書には患者さんの詳細な情報を記載することがコスト削減につながります。具体的には、症状の経過、既往歴、現在の服薬内容、アレルギー歴、直近の血液検査データ（特に腎機能）、想定される診断名、必要な画像情報などです。これらが充実していれば、紹介先での重複検査を避けられ、1回の受診で造影CT検査まで完了する可能性が高まります。

診療情報連携共有料という制度も活用できます。

医科歯科連携で算定できる診療報酬には、診療情報提供料（250点）のほかに、診療情報等連携共有料（120点、3か月に1回）などがあります。継続的に医科と歯科で情報を共有する体制を作ることで、双方の医療機関が適切な診療報酬を得られるだけでなく、患者さんにとっても一貫性のある治療が受けられるメリットがあります。

検査依頼時には、造影CT検査の目的を明確に伝えることが重要です。「腫瘍の進展範囲の評価」「リンパ節転移の有無の確認」「血管走行の把握」など具体的な依頼内容を記載することで、紹介先の放射線科医が適切な撮影プロトコルを選択でき、1回の検査で必要な情報がすべて得られます。再検査を避けることが最大のコスト削減につながるのです。

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