テレスコープ義歯費用と種類の選び方を徹底解説

テレスコープ義歯費用と治療選択

製作できる技工所が全国で20施設以下しかありません。

テレスコープ義歯の費用相場と価格帯

テレスコープ義歯の費用は、一般的に100万円から300万円の範囲に収まります。この価格幅は、患者の口腔内状態や選択する義歯の種類によって大きく変動するのが特徴です。

具体的な費用の内訳を見ていきましょう。まず義歯本体の製作費用が30万円から70万円程度かかります。これに加えて、残存歯にかぶせる内冠と外冠のセットが1本あたり10万円から30万円必要になります。

つまり費用が大きく変わります。

例えば残存歯が4本ある患者の場合、内外冠が4本分で40万円から120万円、義歯本体と合わせて70万円から190万円となります。一方、残存歯が2本程度の少数歯症例では、レジリエンツテレスコープを選択すると231万円程度が目安です。

保険適用外のため全額自費診療となる点が、患者への説明で最も重要なポイントとなります。ただし後述する医療費控除の対象となるため、実質的な負担額は所得税率に応じて軽減されます。

歯科医院によって価格設定が異なるのは自由診療の特性上避けられません。しかし極端に安価な設定の医院は、技工所の質や歯科医師の研修実績を確認する必要があります。テレスコープ義歯は高度な技術を要するため、適正価格での提供が品質保証の一つの指標となるのです。

治療期間は1～2ヶ月程度が標準的で、この間の仮義歯製作費用も総額に含まれることが一般的です。噛み合わせ調整や精密な適合確認のプロセスは、長期的な予後を左右するため省略できない工程となっています。

患者が複数の歯科医院で見積もりを取る際には、総額だけでなく内訳の詳細を確認するよう助言することが重要です。仮義歯費用、調整費用、保証期間の内容が含まれているかどうかで、実質的な負担額は大きく変わります。5年保証を提供する医院と保証なしの医院では、長期的なコストパフォーマンスが異なるためです。

テレスコープ義歯の種類別費用内訳

テレスコープ義歯には主に3つの種類があり、それぞれ費用体系が異なります。適応症例と費用の関係を理解することで、患者に最適な選択肢を提案できます。

コーヌステレスコープは最も歴史のある方式で、費用は264万円から308万円程度です。内冠と外冠が茶筒と蓋のようにぴったり嵌合する構造のため、製作に高度な精密技術を要します。残存歯が比較的多く、5本以上ある症例に適応されることが多い方式です。

この方式の費用が高額になる理由は、内冠に使用する白金加金の材料費と、ミクロン単位での精密加工が必要な技工料にあります。しかし適合精度が高いため、長期的な安定性と快適性を期待できるのです。

リーゲルテレスコープは片側（右または左）で154万円から220万円、両側で352万円程度の費用設定となっています。「リーゲル」はドイツ語で「かんぬき」を意味し、義歯内面に小さな鍵があるのが特徴です。

これが基本の仕組みですね。

奥歯2～3本を失った症例に適しており、鍵の開閉で着脱するため患者自身での取り外しが容易です。この方式は片側のみの欠損にも対応できるため、費用を抑えられる選択肢として提案できます。特に50代から60代の働き盛りの患者にとって、審美性と機能性のバランスが取れた選択肢となります。

レジリエンツテレスコープは残存歯が1～3本程度の少数歯症例に用いられ、費用は231万円程度が目安となります。内冠と外冠の間に弾性を持たせた構造で、残存歯への負担を分散できる設計です。

どういうことでしょうか？

歯周病で動揺のある歯でも支台歯として利用できる可能性があるのです。通常のテレスコープでは適応外となる症例でも、レジリエンツ方式なら対応できるケースがあります。この柔軟性が、高齢患者や歯周病既往のある患者にとって大きなメリットとなります。

費用には内冠・外冠の製作費、義歯本体、仮義歯、調整費用がすべて含まれるのが一般的です。ただし歯科医院によっては分割表記している場合もあるため、見積もり時には総額での確認が必須となります。

材料による費用差も存在します。内冠に使用する白金加金とコバルトクロム合金では、前者の方が高額ですが適合精度と耐久性に優れています。患者の予算と口腔内状態を考慮し、最適な材料選択を提案することが歯科医療従事者の役割です。

AGCテレスコープという進化型も存在し、コーヌステレスコープの改良版として位置づけられています。費用は通常のコーヌスと同等かやや高額ですが、外冠の製作に電鋳技術を用いることで適合精度をさらに向上させた方式です。患者の予算に余裕がある場合の選択肢として提示できます。

各種類の選択は残存歯の本数だけでなく、位置関係や健康状態によっても変わります。前歯と奥歯がバランスよく残っている場合はコーヌス、片側のみの欠損ならリーゲル、残存歯が少数ならレジリエンツというのが基本的な選択指針となっています。

テレスコープ義歯費用を左右する条件

テレスコープ義歯の費用は複数の要因によって変動します。最も大きな影響を与えるのは残存歯の本数と状態です。

残存歯が多いほど内冠・外冠の製作本数が増えるため、1本あたり15万円から25万円の費用が積み重なります。例えば残存歯4本の症例と8本の症例では、この部分だけで60万円から100万円の差が生じる計算です。単純計算で2倍の違いが出るわけではなく、残存歯が増えると義歯本体の範囲が狭くなるため、総額としては1.5倍程度の増加に収まることが多いのです。

支台歯の状態も費用に直結します。神経が残っており歯周病のない健康な歯であれば追加処置は不要ですが、根管治療や歯周病治療が必要な場合は別途費用が発生します。テレスコープ義歯は支台歯に大きな負担がかかる構造のため、土台となる歯の健全性が適応の前提条件となるのです。

根管治療が必要な場合、1本あたり5万円から10万円の追加費用が見込まれます。歯周病治療でも軽度なら数万円、重度の場合は外科処置を含めて20万円以上かかることもあります。事前の口腔内検査で必要な前処置を正確に見積もることが、患者とのトラブル防止につながります。

技工所の選択も価格差の要因となります。テレスコープ義歯を正確に製作できる技工所は全国で20施設程度しか存在せず、専門性の高い技工士が在籍する施設では技工料が高額になる傾向があります。

これは避けられないことですね。

しかし品質と予後を考えると、実績のある技工所との連携が不可欠です。海外の技工所に外注する歯科医院も存在しますが、調整時の対応や緊急時の修理対応を考慮すると国内技工所の選択が推奨されます。特にドイツのマイスター技工士による製作を謳う医院もありますが、輸送コストと時間、言語の問題を考えると国内の熟練技工所の方が現実的です。

歯科医師の研修実績と症例数も費用設定に反映されます。ドイツ式入れ歯の研修を受けた歯科医師は限られており、専門的な知識と技術を習得するには時間とコストがかかります。そのため専門医による治療は高額になりますが、設計ミスや適合不良のリスクを低減できる利点があります。

年間症例数が少ない歯科医師の場合、技術的な不安があるだけでなく、トラブル発生時の対応経験も不足している可能性があります。患者には年間症例数や総症例数を確認するよう助言することも、医療従事者としての責任と言えるでしょう。

仮義歯の製作回数も総額に影響します。噛み合わせの確認や審美性の検討のため、複数回の仮義歯製作が必要になる症例では、その分の費用が加算されます。通常は1～2回の仮義歯製作が標準的ですが、複雑な症例では3回以上になることもあるのです。

仮義歯は1回あたり10万円から20万円の費用がかかります。ただしこれを省略すると最終義歯の適合不良や審美的な不満につながるため、必要な工程として患者に理解を求めることが重要です。

地域による価格差も存在します。都市部の歯科医院では家賃や人件費が高いため、地方と比較して10～20%程度費用が高くなる傾向があります。ただし技工所へのアクセスや緊急時の対応を考えると、都市部での治療にもメリットは存在するのです。東京都内の専門医院と地方都市の歯科医院では、同じ症例で30万円から50万円の価格差が生じることもあります。

保証期間の有無と内容も実質的な費用に影響します。5年保証を提供する医院では初期費用が高めでも、破損時の修理費用が無料または格安になるため、長期的には経済的です。保証なしの医院で治療後に問題が生じた場合、修理費用として50万円以上かかることもあるため、総合的なコストを考慮した選択が求められます。

テレスコープ義歯費用と医療費控除の活用

テレスコープ義歯の費用は医療費控除の対象となります。これは患者の経済的負担を軽減する重要な制度であり、歯科医療従事者として適切に説明できることが求められます。

医療費控除は年間の医療費が10万円（または総所得金額の5%）を超えた場合に適用されます。テレスコープ義歯は最低でも100万円以上かかるため、ほぼ確実に控除対象となるのです。

具体的な還付金額を計算してみましょう。

年収400万円の患者がテレスコープ義歯に150万円支出した場合、控除額は140万円（150万円-10万円）となります。所得税率が20%の場合、還付される税金は約28万円です。さらに住民税でも約14万円の軽減効果があり、合計で約42万円の実質的な負担軽減となります。

つまり約28%の還付ですね。

年収600万円で所得税率30%の患者なら、還付額はさらに大きくなります。140万円の30%で42万円の所得税還付、住民税約14万円の軽減で合計56万円の負担軽減です。実質的な支払額は94万円となり、当初の150万円から大幅に削減できることになります。

申請には治療費の領収書と確定申告が必要です。患者には治療終了時に必ず領収書を保管するよう伝え、翌年2月16日から3月15日の確定申告期間に手続きを行うよう案内します。領収書は再発行が困難な場合が多いため、受け取ったその日にコピーを取るか写真を撮っておくことを推奨しましょう。

通院にかかった交通費も医療費控除の対象となります。公共交通機関の運賃は領収書がなくても記録があれば申請可能です。ただし自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外となるため、患者への説明時には注意が必要となります。

遠方から通院する患者の場合、新幹線や特急料金も含めて控除対象となるのです。月1回の通院で往復3万円かかる場合、2ヶ月の治療期間で6万円が追加で控除されます。交通費の記録は出発地と目的地、日付、金額をメモしておくだけで十分です。

分割払いを選択した場合でも医療費控除は適用されます。重要なのは実際に支払った年の医療費として申告することです。例えば2026年に100万円、2027年に100万円を支払った場合、各年でそれぞれ控除申請できます。

デンタルローンを利用した場合の取り扱いには注意点があります。ローン契約時に治療費全額が医療費として認められますが、金利手数料は控除対象外です。患者にローンを提案する際は、この点を明確に説明しておくことでトラブルを防げます。

例えば150万円の治療費を5年ローン（金利5%）で支払う場合、総支払額は約170万円になりますが、控除対象は元本の150万円のみです。金利20万円は控除されないため、実質的な負担軽減効果は想定より小さくなります。この点を事前に説明しておくことが誠実な対応と言えます。

医療費控除の対象となるのは機能回復を目的とした治療に限られます。審美目的のみの治療は対象外となりますが、テレスコープ義歯は咀嚼機能の回復が主目的であるため問題ありません。念のため診断書や治療計画書に機能回復の必要性を明記しておくと、税務署での確認がスムーズになります。

「歯の欠損による咀嚼機能障害の改善を目的とした補綴治療」という文言を診断書に記載することで、医療費控除の正当性が明確になります。患者から診断書の依頼があった場合は、こうした文言を含めることを忘れないようにしましょう。

家族分の医療費も合算できる制度です。生計を一にする家族全員の医療費を合算し、所得の高い人が申告することで還付額を最大化できます。患者が高齢の場合、子供が代理で申告することも可能であり、この点も説明に含めるとよいでしょう。

例えば父親のテレスコープ義歯150万円と母親の白内障手術50万円を合算すれば、控除額は190万円になります。所得税率30%なら57万円の還付となり、別々に申告するより有利になるのです。

テレスコープ義歯費用とインプラント比較

テレスコープ義歯とインプラントは費用面でどう異なるのでしょうか。患者から最もよく受ける質問の一つであり、歯科医療従事者として的確な比較情報を提供する必要があります。

インプラントの費用は1本あたり30万円から50万円が相場です。4本のインプラントを埋入する場合、120万円から200万円となり、テレスコープ義歯の費用帯と近い水準になります。

ただし総額だけで比較するのは不十分です。

インプラントは外科手術が必須となり、手術リスクや治療期間が大きく異なります。治療期間はインプラントが3～6ヶ月に対し、テレスコープ義歯は1～2ヶ月程度で完成します。高齢患者や全身疾患のある患者にとって、手術不要という点は大きなメリットとなるのです。

骨量が不足している症例では、インプラント治療に骨造成が必要となります。骨造成費用は1箇所あたり5万円から30万円、広範囲なら50万円から100万円追加されることもあります。結果としてインプラントの総額が300万円を超えるケースも珍しくありません。

耐久性の観点からも比較が必要です。インプラントは15～20年以上持続する可能性がありますが、テレスコープ義歯の寿命は10年程度とされています。ただしテレスコープ義歯は修理や調整が可能であり、将来的に歯を追加で失った場合も義歯の増歯で対応できる柔軟性があります。

インプラントは追加手術が必要です。

新たに歯を失った場合、インプラントなら再度埋入手術で1本50万円、テレスコープ義歯なら増歯調整で20万円から30万円程度で済みます。70歳代、80歳代と年齢を重ねるにつれて、この柔軟性の価値は高まっていくのです。

維持費用の違いも重要なポイントです。インプラントは年1～2回のメンテナンスで1回5000円程度、テレスコープ義歯も同様に年4回程度のメンテナンスで1回1万円程度かかります。10年間で計算すると、インプラントは10万円程度、テレスコープ義歯は40万円程度となり、維持費用はテレスコープの方が高くなる傾向があります。

ただしインプラントで歯周炎（インプラント周囲炎）が発生した場合、治療費は1本あたり10万円から30万円かかることもあります。インプラント周囲炎の発生率は5年で10～20%程度とされており、この追加費用のリスクも考慮に入れる必要があります。

咀嚼力の回復度合いにも差があります。インプラントは天然歯の90～100%の咀嚼力を回復できるのに対し、テレスコープ義歯は70～90%程度です。硬い食品を頻繁に食べる患者や、より強い咀嚼力を求める患者にはインプラントの方が適していると言えます。

具体的には、ステーキや硬いせんべいなど、強い咬合力を要する食品の摂取頻度が高い患者にはインプラントを推奨します。一方、柔らかい食事が中心で咀嚼力より審美性や装着感を重視する患者には、テレスコープ義歯が満足度の高い選択となるでしょう。

適応症例の幅を考えると、テレスコープ義歯の方が広範囲に対応可能です。骨量が不足している症例や、全身疾患で手術リスクが高い症例でも適用できます。インプラントは骨造成が必要になるケースが多く、その場合さらに50万円から100万円の追加費用が発生するのです。

糖尿病患者、骨粗鬆症治療中の患者、心疾患のある患者など、インプラント手術に慎重な判断が必要な症例は多く存在します。こうした患者にとって、テレスコープ義歯は安全性の高い選択肢となります。術前の全身状態評価と、患者のリスク因子を総合的に判断することが求められます。

患者のライフスタイルも選択基準となります。取り外して清掃できるテレスコープ義歯は、口腔衛生管理が比較的容易です。一方、固定式のインプラントは天然歯に近い感覚で使用できますが、歯間ブラシやフロスでの清掃技術が必要となり、手先の不自由な高齢患者には負担となる場合があります。

80歳代の患者でリウマチや脳血管疾患後遺症がある場合、細かい清掃動作が困難です。こうした患者には取り外して義歯ブラシで清掃できるテレスコープ義歯の方が、長期的な口腔衛生維持に有利となります。

総合的な判断基準として、患者の年齢、全身状態、残存歯の状態、経済状況、治療への期待値を総合的に評価することが求められます。60歳以上で複数の全身疾患がある患者にはテレスコープ義歯を、50歳以下で全身状態が良好な患者にはインプラントを第一選択とするのが一般的な指針となっています。

最終的には患者自身の価値観とニーズに基づいた選択が最も重要です。両方の治療法のメリットとデメリット、費用と維持費、リスクと利益を丁寧に説明し、患者が納得して選択できるようサポートすることが歯科医療従事者の責務と言えるでしょう。

可撤性義歯の臨床〈2〉リーゲルテレスコープを応用した補綴 (1985年)