保険適用の総入れ歯なら1万円以下で作れます。
インプラントオーバーデンチャーの費用総額は、一般的に40万円から150万円程度の範囲に収まります。この治療法は、少数のインプラント（通常2～6本）を顎骨に埋入し、その上に取り外し可能な義歯を装着する方式です。従来の総入れ歯と比較すると、保険適用の総入れ歯が3割負担で約9,000円であるのに対し、インプラントオーバーデンチャーは自由診療となるため大きな価格差が生じます。
費用の内訳を具体的に見ていきましょう。インプラント体1本あたりの埋入費用は11万円から50万円と医療機関により幅があります。これに加えて、CT検査費用が1～3万円程度、インプラントと義歯を連結するアタッチメント（ロケーターやマグネット）が1本あたり5～10万円かかります。義歯本体の作製費用は、レジン床で15～30万円、金属床で30～50万円程度です。
最小構成の例を挙げると、下顎に2本のインプラントを埋入し、ロケーターアタッチメントを使用してレジン床義歯を装着する場合、総額は約60～80万円となります。一方で、上顎に6本のインプラントを埋入し、金属床義歯を使用する場合は、150万円を超えることも珍しくありません。
治療費には初期費用だけでなく、定期的なメンテナンス費用も考慮が必要です。年間3～4回の定期検診で、1回あたり3,000～5,000円程度が目安となります。アタッチメント部品の交換は1～2年ごとに必要となり、1個あたり5,000～10,000円程度の費用がかかります。
全ての歯をインプラントで治療する場合と比較すると、オーバーデンチャーは経済的です。全顎インプラント（上顎14本）の場合は490～700万円程度となり、オーバーデンチャーの約3～5倍の費用が必要になります。
つまり費用対効果が高いのです。
上顎と下顎では、必要なインプラント本数が異なるため費用にも差が生じます。下顎は上顎に比べて骨密度が高く、骨量も豊富なため、少ないインプラント本数で義歯を安定させることができます。具体的には、下顎では2～4本のインプラントで十分なケースが多い一方、上顎では4～6本が推奨されます。
下顎2本のインプラントオーバーデンチャーの費用例を見てみましょう。インプラント1本25万円×2本で50万円、ロケーターアタッチメント6万円×2本で12万円、レジン床義歯20万円として、総額約82万円となります。
これが下顎の最小構成です。
上顎の場合は本数が増えます。上顎4本構成では、インプラント1本30万円×4本で120万円、ロケーターアタッチメント6万円×4本で24万円、金属床義歯40万円として、総額約184万円となります。同じ治療法でも上顎と下顎で約100万円の差が生じることがあるということですね。
上顎で本数が多くなる理由は解剖学的特徴にあります。上顎骨は下顎骨に比べて皮質骨が薄く、海綿骨の割合が高いため骨質が軟らかい傾向にあります。さらに上顎洞（副鼻腔の一つ）が存在するため、利用可能な骨の高さが制限されるケースも多くあります。このため、義歯を安定させるには、より多くのインプラントを広い範囲に配置する必要があるのです。
骨量が不足している場合には、骨造成（骨移植や骨再生治療）が必要となり、追加費用が発生します。サイナスリフト（上顎洞底挙上術）は15～30万円程度、GBR（骨誘導再生）は5～15万円程度が相場です。治療期間も通常より3～6カ月程度延長されます。
患者説明の際には、上顎と下顎の本数の違いとその理由を明確に伝えることで、費用差への納得を得やすくなります。
骨密度と骨量の違いが基本です。
インプラントオーバーデンチャーの固定方式には、主に4つのアタッチメントタイプがあり、それぞれ費用と使用感が異なります。患者の口腔状態、予算、希望する使用感に応じて適切なタイプを選択することが、治療の成功につながります。
ロケーターアタッチメントは現在最も普及しているタイプで、1本あたり5～8万円程度です。樹脂製のキャップを用いて維持力を調整できる点が特徴で、軽度から中等度の維持力まで対応可能です。低い高径で設計されているため、インプラント上部の義歯のスペースを最小限に抑えられます。患者自身で取り外しやすい一方、しっかりとした固定力も得られるバランスの良さが評価されています。
マグネットアタッチメントは1本あたり6～10万円程度の費用がかかります。歯科用強力磁石を用いるため、方向性がなく装着が容易という利点があります。特に手指の巧緻性が低下した高齢患者に適しています。ただし、MRI検査の際には撤去または専用のものを使用する必要があり、医科との連携が重要です。
ボールアタッチメントは比較的低コストで、1本あたり4～7万円程度です。球状の突起にゴム製のキャップを嵌め込む単純な構造のため、メンテナンスが容易です。しかし維持力の調整幅が限られており、経年劣化によるゴム部分の交換頻度が高い（年1～2回）という欠点があります。初期費用を抑えたい患者には選択肢となります。
バーアタッチメントは最も高額で、2本のインプラントを連結するバー構造のため15～25万円程度かかります。複数のインプラントを一体化することで高い安定性が得られ、側方力にも強い特性があります。ただし口腔内での清掃が困難になりやすく、義歯の製作難易度も高いため、熟練した技術が必要です。
費用面での比較では、下顎2本構成でボールアタッチメントを選択すると総額約70万円、ロケーターで約80万円、マグネットで約85万円、バーで約100万円となります。アタッチメントだけで30万円の差が生じます。
患者には各アタッチメントの特性を説明し、日常生活での使用感や将来的なメンテナンス費用も含めて検討してもらうことが大切です。
最も使いやすいのがロケーターです。
インプラントオーバーデンチャーは自由診療ですが、医療費控除の対象となるため、確定申告により税金の還付を受けられます。年収400万円の患者が100万円の治療を受けた場合、約15万円（所得税約6万円＋翌年の住民税約9万円）が戻る計算です。患者への費用説明の際、この制度を案内することで経済的不安を軽減できます。
医療費控除の計算方法を具体的に見ていきましょう。控除額は「1年間の医療費総額－保険金等で補填された額－10万円（または所得金額の5%のいずれか低い方）」で算出されます。例えば年収400万円（所得200万円）の患者が、インプラントオーバーデンチャー治療に120万円支払った場合、医療費控除額は110万円（120万円－10万円）となります。
還付される所得税額は、医療費控除額に所得税率を乗じた金額です。所得200万円の所得税率は10%なので、110万円×10%＝11万円が還付されます。さらに翌年の住民税は、医療費控除額の10%が減額されるため、110万円×10%＝11万円の減税となります。
合計で約22万円の負担軽減です。
医療費控除の対象には、治療費本体だけでなく、通院のための交通費（公共交通機関）も含まれます。自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外ですが、電車やバスの運賃は合算可能です。家族全員の医療費を合算して申告できるため、配偶者や扶養親族の医療費も含めて計算すると、控除額が大きくなります。
領収書の保管は必須です。2017年以降、確定申告時に領収書の提出は不要となりましたが、5年間の保管義務があります。医療費控除の明細書を作成し、治療を受けた医療機関名、治療内容、支払額を記載して税務署に提出します。電子申告（e-Tax）を利用すると、自宅から手続きが完了します。
分割払いを利用した場合の注意点があります。その年に実際に支払った金額のみが控除対象となるため、10回払いで年内に30万円支払った場合、控除できるのは30万円までです。年をまたぐ支払いは、それぞれの年に分けて申告する必要があります。
計画的な支払いが重要ですね。
患者に医療費控除の具体的な金額を示す際、所得に応じた還付額の試算表を用意しておくと説明がスムーズになります。年収300万円なら所得税率5%、年収500万円なら20%と異なるため、個別の状況に応じた情報提供が求められます。
インプラント治療は原則として保険適用外ですが、限定的な条件下では健康保険が適用されます。交通事故や病気により顎骨の3分の1以上を欠損した場合、また先天性疾患で6本以上の永久歯先天欠損があり連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損がある場合などが該当します。これらのケースでは、インプラントオーバーデンチャー治療も保険診療の対象となる可能性があります。
保険適用となる具体的な疾患には、腫瘍や顎骨骨髄炎などにより顎骨の連続性が失われた場合、上顎洞・鼻腔腫瘍の手術後の広範囲顎骨欠損などが含まれます。交通事故や労災事故による外傷性の顎骨欠損も対象です。これらの場合、通常数百万円かかる治療が3割負担で受けられるため、患者の経済的負担は大幅に軽減されます。
保険適用を受けるには、厚生労働省が指定する「歯科補綴診療料2」の施設基準を満たした医療機関で治療を受ける必要があります。この施設基準には、歯科または歯科口腔外科に5年以上の経験を有する常勤歯科医師が2名以上配置されていること、当直体制が整備されていること、医療機器が完備されていることなどが含まれます。一般の歯科クリニックでは対応できないケースが多いため、大学病院や基幹病院への紹介が必要です。
診断書類の準備も重要です。顎骨欠損の原因となった疾患や外傷の診断書、CT画像による欠損範囲の確認資料、治療計画書などを揃える必要があります。交通事故の場合は、事故証明書や加害者との示談状況なども関係してきます。労災事故であれば労災保険の適用となるため、別途手続きが必要です。
生命保険の活用も検討に値します。交通事故や外傷によるインプラント治療は、加入している生命保険によっては保障対象となるケースがあります。医療保険や傷害保険の契約内容を確認し、保険会社に問い合わせることで、保険金の支給を受けられる可能性があります。診断書の発行費用は患者負担となりますが、数千円で済むため検討する価値があります。
患者から「保険は使えますか」と質問された場合、まずは欠損の原因を確認することが第一です。一般的な加齢や歯周病による欠損では保険適用外ですが、上記のような特殊な事情がある場合は適用の可能性を説明し、適切な医療機関への紹介を行います。
保険適用外でも医療費控除は使えます。
患者への費用説明は、治療への理解と納得を得るための最も重要なステップです。単に総額を伝えるだけでなく、費用の内訳、支払い方法の選択肢、長期的なコストパフォーマンスまで含めた包括的な情報提供が求められます。説明の際には、患者の経済状況や価値観に配慮しながら、複数の選択肢を提示することで意思決定を支援します。
費用の透明性を確保するため、見積書は項目別に明示します。インプラント埋入費用（術前検査、手術費用、インプラント体、アバットメント含む）、アタッチメント費用、義歯作製費用（型取り、試適、完成、調整含む）、術後のメンテナンス費用（定期検診、クリーニング、部品交換）といった具合です。各項目の金額を示すことで、どこにコストがかかっているのかが理解しやすくなります。
他の治療法との費用比較も効果的です。従来の総入れ歯は保険適用で約1万円ですが、安定性に欠け食事制限が多いこと、全顎インプラントは400～700万円で高額だが固定式で違和感が少ないこと、インプラントオーバーデンチャーはその中間で80～150万円であり、取り外し可能でメンテナンスしやすいことなどを説明します。それぞれの特徴と費用を並べて示すと判断材料になります。
支払い方法の選択肢を提示することも重要です。現金一括払い、クレジットカード払い、デンタルローン（分割払い）、院内分割払いなどがあります。デンタルローンを利用する場合、100万円を60回払い（5年）で組むと、金利5%として月々約18,000円の支払いとなります。この金額が患者の月収の何%にあたるかを確認し、無理のない返済計画を立てることが大切です。
長期的なコストメリットも説明に加えます。インプラントオーバーデンチャーの寿命は、インプラント本体が10～20年、義歯部分が5～10年とされています。仮に15年使用できた場合、年間コストは約6～10万円となります。これを1日あたりに換算すると約160～270円、食事3回で割ると1食あたり約50～90円のコストです。缶コーヒー1本分程度という言い方もできますね。
治療のリスクと追加費用の可能性についても事前に伝えます。骨量不足で骨造成が必要になった場合の追加費用、術後の痛みや腫れへの対応、インプラントが骨と結合しなかった場合の再手術費用などです。こうした情報を隠さず開示することで、後々のトラブルを防ぐことができます。
包み隠さないのが原則です。
最後に、患者の疑問や不安に丁寧に答える時間を確保します。「本当にこの費用を払う価値があるのか」「もっと安い方法はないのか」といった質問に対し、患者の生活の質向上という視点から治療の意義を説明します。食事を楽しめる、人前で笑える、会話がスムーズになるといった具体的なメリットを示すことで、費用への納得を得やすくなります。
【参考】インプラント治療の医療費控除額の詳細な計算方法と還付金シミュレーション
【参考】インプラント治療で保険を適用させる具体的な方法と条件の解説
