装着時間を守らないと追加で3万円以上かかります
床矯正の基本的な装置代は、1装置あたり2万円~10万円程度が一般的です。お子様の顎の成長に合わせて調整したり交換したりして治療を進めていくため、使用する装置の数によって総額が変わってきます。軽度の症例では1~2個の装置で済むこともありますが、より複雑な歯並びの場合は複数の装置が必要になることもあります。
装置代以外にも初診相談料が無料~5,000円程度、精密検査・診断料が無料~5万円程度かかります。
つまり装置代が基本です。
検査では顎のレントゲン撮影や歯型の採取、口腔内写真の撮影などを行い、お子様の口腔状態を詳しく分析します。この検査結果をもとに治療計画が立てられるため、精密検査は床矯正治療において欠かせないステップといえるでしょう。
多くの歯科医院では初診相談を無料で提供していますので、複数の医院で相談して費用や治療方針を比較検討することをおすすめします。相見積もりを取ることで、適正な価格帯を把握しやすくなります。
床矯正では定期的な通院が必要で、通院ごとに調整料が発生します。調整料の相場は1回あたり3,000円~5,000円程度です。
通院頻度は通常1~2ヶ月に1回程度で、治療期間が半年から2年続くことを考えると、調整料だけで総額5万円~15万円程度になる計算です。例えば月1回の通院で治療期間が1年半なら、調整料は18回分となり、1回4,000円とすると7万2,000円になります。
これは軽視できない金額ですね。
ただし歯科医院によっては調整料を装置代に含めているところもあります。「トータルフィー制」を採用している医院では、治療開始から終了までに必要な費用が一括で設定されるため、通院のたびに個別の料金を支払う必要がありません。
一方「都度払い制」の医院では、装置代や検査料とは別に調整料が毎回発生します。どちらの支払い方式を採用しているかは医院によって異なるため、初診時に必ず確認しておきましょう。
長期的な費用計画を立てる際には、調整料込みの総額で比較することが重要です。見かけの装置代が安くても、調整料を含めると結果的に高額になるケースもあります。
床矯正装置は取り外し式のため、お子様が紛失したり破損したりするリスクがあります。不注意による装置の紛失や破損の場合、再製作費用は患者側の負担となるのが一般的です。
再製作にかかる費用は装置の種類によって異なりますが、床矯正装置の場合は3万円~6万円程度が相場です。
つまり元の装置代とほぼ同額がかかります。
通常使用による自然な破損であれば無償で修理してくれる医院が多いですが、明らかに患者側の不注意による破損の場合は型取り料3,300円と修理代3,300円~3万3,000円程度が必要になることがあります。軽度の修理であれば5,000円~1万5,000円で済むこともありますが、重度の破損や紛失の場合は新規作成とほぼ同額の費用がかかると考えておくべきでしょう。
装置を紛失しないためには、外したらすぐにケースに入れる習慣をつけることが大切です。特に学校の給食時や外出先で外した際に、ティッシュに包んだまま捨ててしまうケースが多いため注意が必要です。
保護者の方は、お子様が装置を適切に管理できるようサポートし、万が一紛失や破損が起きた場合はすぐに歯科医院に連絡するよう指導しましょう。数日間装置を使わないだけでフィット感がなくなり、装着時に痛みが出ることもあります。
床矯正の費用支払い方法には大きく分けて「トータルフィー制(総額制)」と「都度払い制(処置別払い制)」の2種類があります。それぞれにメリットとデメリットがあるため、ご家庭の経済状況や支払い計画に合わせて選択することが重要です。
トータルフィー制は検査から装置代、調整料、保定装置まですべての費用を事前に総額で提示する方式です。治療期間が予定より長引いても追加費用が発生しない点が最大のメリットといえます。ただし治療開始時にまとまった金額が必要になるため、初期負担が大きくなります。多くの医院では分割払いに対応していますが、そうでない場合は一括での支払いが求められます。
都度払い制は装置代など初回に発生する料金以外は、調整料や急患対応費を毎回窓口で支払う方式です。初期費用を抑えられる点がメリットですが、治療期間が長引くと調整料の支払い回数が増え、最終的な総額が予想以上に膨らむリスクがあります。
例えば装置代20万円で調整料が1回4,000円の場合、1年半の治療で18回通院すると調整料だけで7万2,000円が追加されます。
つまり総額は27万2,000円になる計算です。
どちらの方式が適しているかは、治療期間の見込みやご家庭の経済状況によって異なります。歯科医院に両方の支払い方式での見積もりを依頼し、比較検討することをおすすめします。
子供の床矯正は医療費控除の対象になる可能性が高いです。医療費控除とは、1年間(1月1日~12月31日)にかかった医療費が10万円または所得の5%を超える場合に、住民税や所得税などの税金控除を受けられる制度です。
床矯正の費用相場は20万円~50万円のため、多くのケースで10万円を超えることになります。
つまり医療費控除が使えますね。
具体的な還付金額は所得税率によって異なりますが、例えば床矯正に40万円かかった場合、医療費控除の対象額は40万円-10万円=30万円です。所得税率が20%なら還付金は6万円、税率10%なら3万円となります。これは東京ディズニーランドのワンデーパスポート約6~12枚分に相当する金額です。
医療費控除の対象となるのは、治療に直接かかわる費用や医師の指示で購入した装置代などです。
通院のための交通費も対象に含まれます。
ただし見た目の改善など審美的な目的だけの場合は対象外となります。
子供の床矯正の場合、噛み合わせの改善など医療目的で治療を受ける場合がほとんどのため、基本的には控除対象になります。確定申告の際に歯科医院の領収書と診断書(必要な場合)を提出すれば、医療費控除として受理されます。
診断書の発行には別途費用がかかることもありますが、還付金額を考えると申請する価値は十分にあるでしょう。医療費控除の申請方法については国税庁のウェブサイトで詳しく確認できます。
こちらのリンクでは、歯科治療における医療費控除の具体的な適用基準について詳しく解説されています。
床矯正の費用を抑えるためには、保護者の積極的なサポートが欠かせません。最も重要なのは、お子様が装置を正しく使用し装着時間を守ることです。
床矯正では1日14時間以上の装着が推奨されており、これを守らないと治療期間が延長され、結果的に調整料などの追加費用が発生します。装着をさぼった場合、フィット感がなくなり装置の作り直しが必要になることもあり、その費用は3万円~6万円程度かかります。
保護者の方は、お子様が学校から帰宅後や就寝時に装置を装着しているか確認し、「食べたら磨く、磨いたら装着」の習慣をサポートしましょう。小さなお子様の場合、装着や取り外しが難しいこともあるため、最初は手伝ってあげることも必要です。
装置の清潔管理も重要な役割です。装置は歯磨き粉を付けずに専用の歯ブラシで優しく丁寧に水洗いします。頑固な汚れやヌメリには市販の入れ歯用洗剤を使用できますが、商品によって使い方が異なるため説明書をよく読んでください。
紛失防止のためには、外したらすぐにケースに入れる習慣をつけさせることが大切です。ティッシュに包んで捨ててしまうケースが非常に多いため、専用ケースを常に持ち歩かせましょう。
定期的な通院を怠らないことも費用を抑える重要なポイントです。通院をサボると歯や顎の状態が悪化し、結果的に治療期間が延長されたり追加の装置が必要になったりすることがあります。予約日は家族のスケジュールに優先的に組み込み、確実に通院できる体制を整えましょう。