普通のテスターで接触抵抗を測ると、誤差が数十mΩも生じて不良品を見逃すことがあります。
接触抵抗とは、金属同士が接触する面に発生する抵抗のことです。たとえ導電性の高い銅や鉄が触れ合っていても、接触面が完全にゼロΩになることはありません。接触面の微細な凸凹、酸化皮膜、油脂、錆、塵埃といった要因が積み重なり、数mΩ〜数十mΩ以上の抵抗が生じます。
金属加工の現場では、圧着端子・バスバー・コネクタ・スイッチ接点・ボルト締結部など、電気を流す接合箇所が無数に存在します。これらの接触抵抗が許容値を超えると、電流が流れにくくなるだけでなく、ジュール熱による発熱が起き、最終的には機器の誤作動や損傷につながります。
接触抵抗の値は環境条件によって大きく変動します。HIOKIのサポート情報によれば、接触面の状態次第で数Ω〜数十Ωにまで達することもあります。これは決して珍しいケースではありません。
| 接触面の状態 | 接触抵抗の目安 |
|---|---|
| 清浄な金属同士(銅) | 数mΩ〜数十mΩ |
| 酸化皮膜あり | 数十mΩ〜数Ω |
| 錆・油脂・塵付着 | 数Ω〜数十Ω以上 |
つまり接触抵抗は「なんとなく導通する」というレベルと、「電力損失ゼロに近い良好な接合」の間に大きな差があるということです。
金属加工の現場でこの違いを見分けるには、正しい測定方法と測定器の選択が不可欠です。それが分かっているようで、実は多くの現場で誤った方法が使われ続けています。これが後述する「2端子法の罠」につながります。
接触抵抗の基礎を理解することが、品質管理の第一歩です。
参考:接触抵抗の定義と発生メカニズムについて詳しく解説されています
接触抵抗とは?|めっきのひろば | 株式会社三ツ矢
現場でよく使われる一般的なテスター(デジタルマルチメータ)は、2本のプローブを測定対象に当てて抵抗値を読む「2端子法」で動作します。これが接触抵抗の測定に使えないわけではありませんが、mΩ単位の低抵抗を扱うときには深刻な誤差が生じます。
理由はシンプルです。
2端子法では、テスターが実際に測定しているのは「測定対象の抵抗」だけでなく、「テストリードの導体抵抗」と「プローブと測定対象の接触抵抗」を合算した値です。Flukeの技術情報によれば、テストリードの抵抗はおよそ0.2Ω〜0.5Ωになります。これは200mΩ〜500mΩに相当します。
これが問題です。
たとえば、JIS C 8306(配線器具の試験方法)では、接触抵抗試験を「直流4線式の電圧降下法(四端子法)」で行うと規定しています。この規格が示しているのは、現場で単純に「テスターを当てた」だけでは規格適合の測定にならないという事実です。
2端子法はあくまで導通確認の手段です。接触抵抗を数値として管理するなら、次に説明する4端子法が必要です。
参考:2端子法と4端子法の違いを原理から詳しく解説しています
『2端子法』と『4端子法』の違いを分かりやすく解説【抵抗計測】
4端子法(ケルビン接続)は、低抵抗を正確に測定するための標準的な手法です。「電流を流す2本」と「電圧を測る2本」の計4本の線を使って、配線抵抗やプローブの接触抵抗の影響を原理的に排除します。
仕組みを順に説明します。
まず、測定対象(接触部位)に電流を流します。このとき電流用リードに多少の抵抗があっても、定電流源が設定値の電流を流し続けます。次に、電流用リードとは別の2本のリードで、測定対象の両端の電圧降下だけを検出します。電圧計の内部インピーダンスが非常に高いため、電圧測定用リードにはほとんど電流が流れません。
これが原則です。
電流が流れないリードには電圧降下が生じない。したがって、電圧測定用リードの抵抗や接触抵抗は測定値に影響を与えません。オームの法則でV÷Iを計算すれば、純粋な接触抵抗値が求められます。
東京都立産業技術研究センターの接触抵抗試験の資料でも、この直流4端子法が接触抵抗試験の標準として示されています。試験電流は原則1A、試験品は交流50/60Hz・600V以下の配線器具が対象です。
一点だけ注意が必要です。4端子法でも、プローブの当て方が正しくないと誤差が生じます。赤羽電具のコラムでは「電圧端子が電流端子の外側に来ると、接触抵抗を含んだ値を測定してしまう」と指摘しています。プローブを測定物の端子部まで正確に4本当てることが条件です。
参考:4端子法の原理と接続方法について詳しく説明されています
低抵抗の測定方法と取扱い注意事項 - 赤羽電具
「接触抵抗を測りたい」という目的に対して、どの測定器を選ぶかは現場の用途によって変わります。大きく3種類に整理できます。
① 一般的なデジタルマルチメータ(テスター)
2端子法が基本で、抵抗測定の最小レンジは多くの機種で100Ω〜1kΩ程度です。Flukeのデジタルマルチメータでは、テストリードの抵抗を自動減算する機能(Nullキャンセル)があるものの、mΩ単位の接触抵抗測定には精度が不足します。導通確認や大まかな抵抗チェックに向いている機器です。
② ミリオームハイテスタ(低抵抗計)
HIOKIのRM3544・RM3545に代表される専用の低抵抗計です。4端子法(ケルビン接続)に対応しており、測定レンジはμΩ〜数百Ωと広い範囲をカバーします。
③ 接触抵抗測定専用装置
遮断器・断路器・開閉器など大型電気設備の接触抵抗を測定する専用機です。T-μM10型などの装置は、4端子測定法で測定電流を大きく(100A超)設定できます。大型の金属接合部の品質確認に用いられます。
| 測定器の種類 | 測定方法 | 適した用途 | 接触抵抗測定の精度 |
|---|---|---|---|
| デジタルマルチメータ | 2端子法 | 導通確認・大まかな抵抗チェック | △(mΩ単位は不向き) |
| ミリオームハイテスタ(DC4端子) | 4端子法(直流) | 配線器具・電源スイッチ接点 | ◎ |
| ミリオームハイテスタ(AC4端子) | 4端子法(交流) | 信号用リレー・コネクタ接点 | ◎(酸化皮膜に強い) |
| 接触抵抗測定専用装置 | 4端子法(大電流) | 遮断器・開閉器・大型接合部 | ◎(大電流対応) |
これは使えそうです。
金属加工の現場で接触抵抗を管理するなら、最低でもミリオームハイテスタを使うのが基本です。測定器のメーカー選定に迷う場合は、HIOKIやFluke、鶴賀電機などの専門メーカーのカタログを確認するのがよいでしょう。
参考:HIOKIの低抵抗計の4端子測定法について解説しています
測定器を正しく選んでも、現場での測定作業に落とし穴があります。ここでは接触抵抗測定の精度を高めるための実践的なポイントをまとめます。
🔹 プローブの当て方に注意する
4端子法のプローブは、電流端子と電圧端子の当て方の順序が重要です。電圧端子を電流端子より内側(測定点に近い位置)に当ててください。逆にすると、電流端子の接触抵抗まで電圧として拾ってしまい、測定値に誤差が生まれます。これが4端子法の大前提です。
🔹 測定前に測定面を清浄にする
接触抵抗は測定面の状態に極めて敏感です。さびや油脂が付いた状態ではなく、測定箇所を清浄にしてから測定することが原則です。乾いたウエスやクリーニングティッシュで拭き取るだけでも、測定値の安定度が大きく変わります。
🔹 2端子法を使う場合はNullキャンセル(オフセット引き算)を必ず行う
やむなくデジタルマルチメータの2端子法を使う場合、測定前にテストリードの先端同士を短絡させてNullキャンセル操作を行ってください。これでテストリード自身の抵抗は引き算されます。ただし、プローブ接触抵抗はキャンセルできないため、mΩ単位の精度は期待できません。あくまで補助的な確認として使う、と割り切ることが大切です。
🔹 測定環境の温度管理
金属の抵抗値は温度によって変化します。とくに低抵抗域では、温度1℃の違いが測定値に影響することがあります。デジタルマルチメータのメーカー仕様書でも、確度が保証される温度範囲(TCAL±1℃など)が明記されているほどです。現場測定では、可能な限り安定した室温環境で測定することが望ましいといえます。
🔹 測定クリップは幅の狭い治具を使う
赤羽電具のコラムでは、測定クリップの幅が広いと測定値に不確かさが生じると指摘しています。なるべく点接触に近い形状の治具やプローブを使うことで、測定再現性が向上します。
まとめると、接触抵抗測定の精度を決めるのは「測定器の性能」だけではありません。プローブの当て方・測定面の清浄度・温度管理・治具の選択という4つの要素が揃って初めて、信頼性のあるデータが取れます。
参考:2端子法のNullキャンセル操作や4端子法の実践手順を詳しく解説しています
測定した数値をどう評価するか。これが実は多くの現場で曖昧にされているポイントです。
まず、JIS規格での基準を確認します。JIS C 8306(配線器具の試験方法)では、接触抵抗試験を直流1A・4端子法で実施することを規定しています。ただし、許容される接触抵抗値の具体的な数値はJIS C 8306の中で品種ごとに定められており、一律に「何mΩ以下」という単一の数字があるわけではありません。
では現場ではどう判断するのか。以下の考え方が実務上の参考になります。
独自の視点として、接触抵抗測定を「品質保証ドキュメント」として活用することを勧めます。
金属加工の出荷前検査において、接触抵抗の測定値を記録・保管しておくことで、万一クレームが発生したときに「出荷時点での状態」を数値で示せます。テスターで単に導通確認しただけでは、このトレーサビリティが生まれません。測定器のデータ記録機能やPCへの転送機能を使えば、1部品あたりわずかな手間で品質記録が残せます。
許容値は用途・部品・規格ごとに異なります。まずは自社製品の対応規格と使用条件を確認し、許容値を明文化しておくことが品質管理の基本です。
参考:JIS C 8306に基づく接触抵抗試験の具体的な手順が記載されています
接触抵抗試験 - 東京都立産業技術研究センター(PDF)